「うつ病や適応障害で休職する流れは？」
「診断書のもらい方や会社への伝え方のポイントは？」
「休職中の過ごし方が知りたい」
このような疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。
うつ病や適応障害は放置すると重症化のリスクもあるため、早めに休職して治療に専念することが大切です。
本記事では、うつ病や適応障害で休職する流れを8つのステップで紹介します。
なお、自身がうつ病や適応障害かもしれないと感じたら早急によりそいメンタルクリニックに相談してください。
診断書の即日発行に対応しているためすぐに治療をスタートできます。
うつ病や適応障害と診断された際に早めに仕事休職すべき理由
うつ病や適応障害は、現代社会において多くの人が直面するメンタルヘルスの問題です。
これらの状態を抱えながら無理をして働き続けると、症状が重症化するリスクが高まります。
うつ病や適応障害を発症した際は早期の段階で仕事を休職することで回復期を早めることができます。
まずは、うつ病や適応障害と診断された際に早めに仕事休職すべき理由を3つ紹介します。
- 重症化リスクを抑えれる
- 早期回復が期待できる
- 仕事で迷惑をかけなくて済む
それぞれ確認していきます。
重症化リスクを抑えれる
うつ病や適応障害を放置したまま仕事を続けると、症状が重症化しやすくなります。
特に、「頑張りすぎてしまう」傾向のある人は、身体的・精神的な疲労が限界を超え、回復に非常に長い時間が必要となるケースもあります。
休職することで自分を環境的・精神的に守り、悪化を防ぎやすくなります。
早期回復が期待できる
適応障害やうつ病は早期に適切な対応を取ることができれば比較的短期間で改善が見込める場合があります。
無理をして働き続けることでストレスをため込む状態を続けるのではなく、休職してストレスから解放される環境を得ることが回復を促進するためには重要です。
また、早い段階で医療機関や専門家のサポートを受けることで再発のリスクも抑えることが可能となります。
うつ病や適応障害は重症化すると再発の可能性が高まるため、早めに対応することが大切なのです。
仕事で迷惑をかけなくて済む
うつ病や適応障害を抱えた状態で働き続けることで、集中力やパフォーマンスが低下してしまうことがあります。
これにより、職場の同僚や上司に迷惑をかける可能性が高まり、さらなる自己否定感を抱く原因となるかもしれません。
早めに休職することで、業務のトラブルを未然に防ぎ職場全体の負担を軽減することができます。
職場に迷惑をかけないためにも早めの休職は大切となるのです。
うつ病や適応障害で休職するまでの流れと診断書のもらい方
うつ病や適応障害で仕事を続けることが困難になる場合の休職までの流れを8つのステップで紹介します。
- ステップ①心療内科・精神科を受診する
- ステップ②医師による診察や検査を受ける
- ステップ③診断を受け治療法を提供してもらう
- ステップ④診断書をもらう
- ステップ⑤会社に診断書を提出して休職を願い出る
- ステップ⑥休職手続きをする
- ステップ⑦引き継ぎを行う
- ステップ⑧療養に入る
それぞれのステップを理解してスムーズに休職できるようにしましょう。
ステップ①心療内科・精神科を受診する
心の不調を感じたら心療内科や精神科を受診しましょう。
多くの医療機関では予約が必要なため、事前に地域の医療機関を調べて予約を取ってください。
受診時には、自分の状況を分かりやすく伝えるために症状がいつから始まったのか、どんなことが辛いのかをメモして持参するとスムーズに診察を受けられます。
ステップ②医師による診察や検査を受ける
来院後、医師による問診や必要に応じた検査が行われます。
この際、自分の感じている症状や困っていることを正直に話しましょう。
質問される内容として、睡眠の状況、食欲の変化、仕事でのストレスなどが挙げられます。
診察は、医師が正確に病状を把握するための重要なものですので緊張せずに心を開いて話しましょう。
ステップ③診断を受け治療法を提供してもらう
診察の結果、うつ病や適応障害などの診断が下されることがあります。
診断後には、治療方法や休養が必要かどうかについて医師からアドバイスがあります。
ここで医師の説明をよく聞き、不安な点があればその場で質問してください。
ステップ④診断書をもらう
医師に診断結果を聞いた後、休職が必要な場合は診断書を発行してもらいましょう。
診断書の発行は、受付で依頼するケースが多いので忘れずに申し出てください。
発行には時間がかかる場合や、病院によっては数日後の受け取りになることもあります。
また、診断書の発行には費用がかかることが一般的なので、事前に確認しておくと安心です。
ステップ⑤会社に診断書を提出して休職を願い出る
診断書を入手したら、会社に提出し、休職の申し出を行います。
人事部や上司に直接相談する場合が多いですが、会社の規定によって異なるので、まずは就業規則や会社の手続きを確認しましょう。
この際、診断書の内容を誠実に説明しどのくらいの期間休む必要があるのかも明確に伝えるように心がけてください。
ステップ⑥休職手続きをする
会社が休職の申し出を受理したら、正式な休職手続きに進みます。
ここでは、健康保険や労災保険、傷病手当金などの各種手続きが必要になる場合もあります。
詳しい手順については人事部や総務部に相談するとスムーズです。
また、必要書類に不備がないか注意深くチェックしておきましょう。
ステップ⑦引き継ぎを行う
休職前に、業務の引き継ぎを行うことが重要です。
同僚や後任者に対して、自分が担当していた業務内容や進行状況を丁寧に引き継ぎましょう。
引き継ぎがしっかりとできていれば、心置きなく休職に入ることができ、療養に集中できる環境が整います。
ステップ⑧療養に入る
すべての手続きが完了したら、いよいよ療養に入ります。
体と心を回復させるためには、規則正しい生活や適切な治療が欠かせません。
また、無理をせず、自分のペースで少しずつ日常生活を取り戻していきましょう。
焦らずに時間をかけて回復を目指すことが、職場復帰の第一歩となります。
診断書を受け取ることでできること
診断書は医師が患者の健康状態や診断内容を明確に記載した書類です。受け取ることで以下のようなさまざまな場面で活用することができます。
- 業務量の調整
- 休職
- 公的な福祉制度への申請
診断書を取得することにより、これらの対応をよりスムーズに行うことが可能となります。
業務量の調整
診断書は職場での業務量の見直しや配慮を求める際に根拠となります。
たとえば、過労やストレスが原因で健康を害した場合、診断書を提示することで、医師の指示に基づいた業務軽減や勤務時間の調整を求めることができます。
また、具体的な症状や医師からのアドバイスが記載されているため、職場に正確な情報を伝えやすくなります。
これにより、働く環境を改善し心身の健康を守ることにつながるのです。
休職
診断書は多くの会社では休職を申請する際の必須の書類とされます。
身体的・精神的な不調が長期にわたる場合、医師が作成した診断書を会社に提出することで、休暇の取得や治療に専念するための休職手続きがスムーズに進められます。
また、診断書の内容に基づいて復職の際にも適切な措置を講じてもらえる可能性があります。
診断書を受け取ることは無理をせず治療に集中できる環境を整えるための重要な手段と言えるでしょう。
公的な福祉制度への申請
診断書は公的な福祉制度や保険給付を受ける際の必要書類となります。
たとえば、障害者手帳の取得や傷病手当金などを利用する際に医師が診断した正式な健康状態を記載した診断書が必要です。
これにより、支援を受けることができ生活の安定や治療費の負担軽減が可能となります。
休職中に利用できる公的な福祉制度
休職中に収入が減少したり、生活が不安定になったりする場合、公的な福祉制度を活用することで負担を軽減することが可能です。
- 傷病手当金制度
- 自立支援医療制度
それぞれの制度の内容を理解して活用を検討してみましょう。
傷病手当金制度
傷病手当金制度は、病気やけがで働けなくなった際に健康保険組合から支給される制度です。
休職中の収入減少を補うために、給与の約3分の2の金額が最長1年6か月間支給されます。
医師の診断や会社からの申請書類の提出が必要であるため、早めに手続きに取り掛かりましょう。
この制度を利用することで経済面の不安を抑えて安心して治療や療養に専念することができます。
自立支援医療制度
自立支援医療制度は精神的な病気や障害を抱えている方が、必要な医療サービスを受ける際の経済的な負担を軽減するための制度です。
医療費の負担が軽減されますが、対象となるのは主に通院治療や薬剤費です。
自立支援医療制度は、自治体への申請が必要で医師の診断書や収入に関する書類が求められることが多いです。
制度を活用することで経済的負担を減らし、長期的な治療に取り組みやすくなります。
うつ病や適応障害で休職を願い出る際の会社への伝え方のポイント
うつ病や適応障害などで休職を申し出る場合、適切な伝え方を心がけることが重要です。
会社側に状況を正しく理解してもらうことで、スムーズに休職手続きが進むことが期待されます。
以下のポイントを踏まえた上で、慌てずに準備を進めるようにしましょう。
- 事前に就業規則を確認しておく
- 話す内容をあらかじめメモしておく
- 可能な限り直接会って詳細を伝える
それぞれ確認していきます。
事前に就業規則を確認しておく
休職をする際、まずは自分の会社の就業規則を確認することが大切です。
会社ごとに、休職制度の利用条件や手続きの流れが定められています。
就業規則には、休職期間や必要な書類、手当の有無などが明記されている場合が多いです。
これらを事前に把握しておくことで、話し合いを円滑に進める準備が整い、手続きの不備も避けることができます。
話す内容をあらかじめメモしておく
会社に休職を申し出る際、緊張して話がまとまらなくなることがあります。
そのため、あらかじめ伝える内容をメモに書き出しておくことをおすすめします。
「医師からの診断内容」「求める休職期間」「復帰の見通し」など、伝えるべきポイントを整理しておくと良いでしょう。
メモを用意することで重要な内容を漏らさずに伝えられます。
可能な限り直接会って詳細を伝える
会社への休職願いは、できるだけ直接会って伝えることをおすすめします。
メールや電話では、誤解が生じやすく、相手に真剣さが伝わりにくい可能性があります。
直接会って話すことで、状況を正確に説明でき、相手の反応を見ながら必要に応じて補足説明を加えることができます。
ただし、病状によって出向くことが難しい場合は、電話やオンラインで代替する選択肢も検討しましょう。
事前にアポイントを取り、落ち着いた環境で話すことが望ましいです。
休職中のより良い過ごし方
休職中は、心身の健康を取り戻すための重要な時間です。
適切に過ごすことで復職に向けた準備が整い、素早い復職につながります。
休職中のより良い過ごし方を6つ紹介します。
- 療養に専念できる環境を整える
- 適度な運動を取り入れる
- 規則正しい生活を心がける
- ストレスの発散方法を身につける
- 定期的にカウンセリングを受ける
- 公的な福祉制度へ申請する
それぞれ確認して症状の素早い回復に役立ててください。
療養に専念できる環境を整える
体や心の疲労を回復させるには、まず療養に適した環境を作ることが大切です。
例えば、自宅のデスクやリビングを片付けて、リラックスできる空間を確保することが一つの方法です。
また、静かで落ち着いた場所を意識的に選び、必要であれば騒音を遮る耳栓やリラックスアイテムを取り入れるのも有効です。
周囲にサポートを依頼し、家事や育児の負担を軽減してもらうことも効果的でしょう。無理をせず、自分をいたわる環境作りを意識しましょう。
適度な運動を取り入れる
休職中に身体を動かすことは心身の健康に良い影響を与えます。
激しい運動は必要ありませんが、軽いストレッチや散歩、ヨガなどは気分転換に最適です。
運動により血行が良くなり、気分がリフレッシュされるだけでなく、不安感や緊張感を軽減する効果もあります。
また、自然の中での運動は特にリラックス効果が高いので、公園など緑に囲まれた場所を活用するのもおすすめです。体調に合わせて無理なく行うことがポイントです。
規則正しい生活を心がける
休職中は働いている時と違い生活のリズムが崩れやすいですが、自律神経を整えるためにも規則正しい生活が欠かせません。
毎朝同じ時間に起き、決まった時間に食事を摂るなど、基本的な生活習慣を守ることを意識しましょう。
また、睡眠も重要な要素です。質の良い睡眠を確保するために、寝る前のスマホのブルーライトを控えたり、リラックスする習慣を取り入れると効果的です。
ストレスの発散方法を身につける
ストレスをため込まないように適切に発散する方法を身につけることも大切です。
趣味を楽しむことや日記を書くなどの自己表現を通じて感情を整理するのも良いでしょう。
また、深呼吸や瞑想などのリラックス方法を取り入れることも効果的です。
自分にとって楽しいことに時間を使い、前向きなエネルギーを育んでいきましょう。
定期的にカウンセリングを受ける
心の健康状態を整えるためには、専門家の助けを借りることが非常に有効です。
カウンセリングでは、第三者にこころの悩みを話すことで自分の気持ちを整理したり新たな視点を得ることができます。
特に、メンタル面での課題を抱えている場合は、その解決に向けた適切な方法を見つける手助けをしてくれるでしょう。
公的な福祉制度へ申請する
休職が長引いて、収入面での不安がある場合には公的な福祉制度を活用することを検討しましょう。
日本には傷病手当金や失業保険など、状況に応じたサポートを提供する仕組みがあります。
また、自治体ごとに特有の支援制度が設けられている場合もありますので、住んでいる地域の制度を調べるのもおすすめです。
制度を活用することは自分や家族の生活を安定させるための大切な手段ですので早めの申請を心がけてください。
うつ病や適応障害から復職する際の注意点
うつ病や適応障害で休職していた方が復職を考える際には、注意点がいくつかあります。
- 復職タイミングは医師との話し合いのもと決める
- 復職後いきなり無理はしない
- 自己判断で治療をやめない
無理をすると症状が再発するリスクも高まるため、周囲の支援や医師の指導を積極的に活用することが求められます。それぞれ確認していきます。
復職タイミングは医師との話し合いのもと決める
復職のタイミングは、自分の主観だけではなく、担当医師との話し合いのもと決めることが重要です。
うつ病や適応障害の回復には個人差があり、焦ると症状が悪化する可能性もあります。
医師は患者の症状や回復状況を客観的に評価し、適切なアドバイスをしてくれる存在です。
医師との相談なしに復職を決めると、心や体がまだ整っていない状態で無理をしてしまいやすくなります。
また、復職後の勤務形態（短時間勤務や業務内容の調整など）についても、医師や会社と十分に話し合い、無理のない計画を立てるようにしましょう。
復職後いきなり無理はしない
復職後は、これまでの業務に復帰できることが嬉しくてもいきなり無理をすることは避けましょう。
復職後の状況に慣れるまでに時間がかかります。一度にフルタイムで働くと、再び症状が悪化するリスクが高まることがあります。
そのため、最初は短時間勤務を取り入れたり、業務量を軽減してもらったりするなど職場と相談して柔軟な対応を心がけましょう。
また、復職後の変化に敏感になることも大事です。疲れを感じた場合は、すぐに上司や同僚に相談し、必要に応じて医師に助言を仰ぐことも大切です。
自己判断で治療をやめない
復職ができたからといって、自己判断で治療をやめることは避けましょう。
症状が落ち着いているように思えても、完全に回復しているとは限りません。
うつ病や適応障害は、一定期間の治療継続が必要です。薬の服用やカウンセリングの終了は、医師との相談が必要不可欠です。
自己判断で治療を中断してしまうと、再発するリスクが高まるだけでなく症状が悪化することも少なくありません。
復職後も定期的に医師の診察を受けながら、万全の状態を維持するよう努めましょう。
うつ病や適応障害で休職した後の流れ
うつ病や適応障害で休職した後の流れを紹介します。
- 復職が可能な場合
- 復職が不可能な場合
それぞれのケースでどのような対応が必要か確認していきます。
復職が可能な場合
復職が可能と判断された場合、まずは主治医の診断書や企業独自の復職プログラムに基づき、復職準備を進めることが一般的です。
職場の人事部や上司との面談を通じて、復職後の業務内容や労働時間に関する調整を行う必要があります。
焦ることなく、段階的に適応していくために、短時間勤務や軽作業からスタートするケースも多いです。
さらに、復職には周囲のサポートが欠かせません。職場のメンバーとのコミュニケーションを通じて、お互いに理解を深めることで、復職後の環境が整いやすくなります。
また、焦りや不安が再発につながらないよう、引き続き心理的ケアや定期的な通院も怠らないことが重要です。
復職が不可能な場合
復職が難しいと判断された場合、現職からの退職や転職を視野に入れる必要があります。
この場合も、まずは主治医やキャリアカウンセラーと相談しながら、次の一歩を慎重に決めることが大切です。
無理な復職を試みることで、さらに症状が悪化するリスクがありますので自分の状況に適した選択を心がけましょう。
退職する場合には失業保険や公的支援制度などの利用を検討しましょう。
また、再就職活動を始める際は自身の負担を軽減できる働き方や職場環境を重視することが重要です。
うつ病や適応障害での休職に関するよくある質問
うつ病や適応障害での休職に関するよくある質問を3つ紹介します。
- 症状を治すためにどれくらいの期間が必要ですか？
- 休職しなくても治りますか？
- 再発のリスクはありますか？
休職に関するよくある質問を確認して疑問や悩みの解消に役立ててください。
症状を治すためにどれくらいの期間が必要ですか？
うつ病や適応障害の治療期間は、個人差が大きく一概には言えません。
軽度の場合は数ヶ月で改善が見られることもありますが、中等度から重度になると半年以上、場合によっては1年以上の治療や休養が必要となることもあります。
医師の診断や治療計画に基づき、焦らずに治療を続けることが大切です。
休職しなくても治りますか？
休職をせずに治療を継続することも可能ですが、その選択は症状の程度や職場の状況に大きく左右されます。
軽度な症状であれば、治療を受けながら仕事を続けることで回復を目指すケースもあります。
ただし、症状が悪化している場合やストレスフルな環境にいる場合は、無理を続けることで症状がさらに深刻化するリスクがあります。
再発のリスクはありますか？
うつ病や適応障害は、再発するリスクがある病気です。
特に、早期に治療を中断したり、引き金となるストレスが再び強くかかる環境に戻ったりすると再発の確率が高まります。
予防のためには適切な治療を受けることだけでなく、生活習慣を整えたり、ストレスへの体制を身につけたりすることが重要です。
また、再発を防ぐために定期的に医師との相談を継続することも大切です。
スムーズに休職できるように流れを理解しておこう！
うつ病や適応障害での休職をスムーズに進めるためには、手続きの流れを事前に把握しておくことが重要です。
適切に休職するためには、職場や医師との相談や必要な書類の準備を円滑に行うことが大切です。
本記事で紹介した8つのステップを理解しておき、スムーズに休職できるようにしてください。
なお、自身がうつ病や適応障害かもしれないと感じたら早急によりそいメンタルクリニックに相談してください。
診断書の即日発行に対応しているためすぐに治療をスタートできます。
